現物手数料0円プラン
～ 口座開設で現物株式取引手数料が最長半年０円！ ～

立花証券ストックハウスでは新たに株取引を開始する方を応援する「現物手数料0円プラン」を実施いたします。
新たに株式取引を始めてみたい方、経験はあるがさらに手数料を抑えて取引をしたい方には最適なプランとなっております。この機会に立花証券ストックハウスでのお取引をぜひご検討ください。

プラン概要

①プラン提供期間中に新規で「証券口座」の開設が完了したお客様を対象に、口座開設完了日の翌営業日から約3か月間（60営業日・約定日ベース）の現物株式取引手数料を無料といたします。

②さらに、上記無料期間中に信用新規建、もしくは投資信託買付をされた方には約3か月間（60営業日・約定日ベース）追加し、合計約6か月間（120営業日・約定日ベース）の現物株式取引手数料を無料といたします。

プラン提供期間

2019年5月20日(月)　～　

• ※当面の間、提供終了期限を設けずに実施いたします。終了が決定した場合は、当ページにてご案内いたします。

手数料が無料となる取引

現物株式取引（NISA含む）

手数料が無料となる取引期間

①証券口座の開設完了日の翌営業日から60営業日（約定日ベース）まで。

②さらに上記期間中に「信用新規建」もしくは「投資信託買付」が約定された場合、60営業日（約定日ベース）を追加。

【例】

• ①2019年5月22日(水)に証券口座開設完了したお客様は5月23日(木)～8月16日(金)の約定まで。
• ②さらに上記期間中に「信用新規建」もしくは「投資信託買付」が約定された場合、8月19日(月)～11月15日(金)の約定までを追加。

• ※対象のお客様には、証券口座ログイン後のお客様へのご連絡欄にて無料対象期間をお知らせいたします。②の延長時も通常、約定の翌営業日にお知らせいたします。
• ※「信用新規建」には別途、信用取引口座の開設が必要となります。
• ※「投資信託買付」の対象には上場投資信託（ETF）およびMRFを含みません。
• ※投資信託には一部、申込受付日の翌営業日が約定日となる銘柄がございますのでご注意ください。

当プランのご留意事項

• 審査の結果、口座開設を承れない場合もございますが、理由については開示しておりません。
• お客様情報の登録状況等によっては口座開設完了までに日数をいただくことがございますので余裕をもってお申し込みください。
• カスタマーサービスへの電話取引、当社が任意で行う取引（追加証拠金や不足金が期限までに充当されなかった場合など）には電話注文手数料が適用されます。また、カスタマーサービスへの電話取引以外のチャネルで当プラン対象のお取引を行われた場合であっても、カスタマーサービスへの電話による注文の訂正をされた場合、電話注文手数料の適用となります。
• 当プラン対象のお取引期間終了後は、お客様が選択している手数料コースの適用となります。
• 当プラン提供期間中に証券口座を一旦解約し、再度、証券口座を開設した場合は当プランの適用対象外となります。
• プランの内容は変更または中止となる場合がございます。

投資に際してのご留意点等

投資に際しては、取扱商品・手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。

• 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、再生可能エネルギー発電設備、公共施設等運営権、商品、カバードワラント等（以下「裏付け資産」（※）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
• 上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
• 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
• 新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。また、新株予約権証券は、あらかじめ定められた期限内に新株予約権を行使しないことにより、投資金額全額を失う場合があります。

(※)裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

《レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点》

▶ レバレッジ型・インバース型ETF等への投資に係る注意事項
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

• レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
• 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
• レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認ください。

(※)「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。

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